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E:その他

この章では、今までにまとめてきた内容以外の、E1:統計、E2:法律、E3:倫理と危機介入、コミュニティ支援、に関する事柄を扱います。

それぞれ、重要な内容であり、下表のように、出題頻度も結構大きくなっています。

Ⅱ知識編は下記の“記号”欄をクリックしてください。

Ⅲ問題解釈編は“解釈”欄のQをクリックしてください。​

記号

E1

 E11 

 E12 

 E13 

 E14 

E2

 E21 

 E22 

 E23 

E3

 E31 

 E32 

中分類

統計

法律

その他

細目

-

数値解析指標

信頼性と妥当性

多変量解析

その他

-

少年法

精神保健福祉法

その他(DV防止法等)

-

倫理と危機介入

コミュニティ支援

スコア

-

109

78

28

38

-

66

44

49

-

90

258

比率

-

1.09

0.78

0.28

0.38

-

0.66

0.44

0.49

-

0.90

2.58

ランク

-

A

C

-

B

B

B

-

A

A

解釈

-

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 ​ 

-

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-

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以下、夫々の領域の説明をまとめます。

 

E1:統計

この項目では、多くの人が苦手とする統計についてみていきます。

どうも、見るだけで嫌になる人が多いようですが、出題数が多いように見えて、実際は、全部併せても7%程度に過ぎません。しかも、何度も繰り返し出題される基礎的な内容が多いので、そういう部分をきちんと押さえれば、何も恐れることはありません。

ただし、蛇足で付け加えますが、実際の研究において統計を用いるときには、わかっていると思い過ぎないで、あるいは、わかっていないことに目を瞑らないで、安易に解析ソフトのデータを鵜呑みにしない事が大切です。そういうときには、面倒でも、データの意味をよく考えましょう。

E11では、統計上の基本的な数値の取り扱い方を、数値解析指標としてまとめます。ここでは、いくつかの特定の知識がしつこいほど繰り返し出題されていますので、それらをまとめと問題から頭に叩き込んでください。

E12は信頼性と妥当性です。ここも、限られた知識が、これでもかと繰り返し出題されていますので、問題をきちんと解いていれば、自然に必要なことはわかってきます。

E13は多変量の解析手法です。因子分析は使った事がある人が多いと思いますが、意味はほとんどの人がわかっていないと思います。(わたしも、ほとんどわかっていません。)それ以外の、重回帰分析やクラスター分析、判別分析などは、使った人のほうが少ないのではないでしょうか。非常に難しい内容なので、どういうデータと目的に何が使えるかは最低限覚えておく必要がありますが、詳細はわからなくても仕方が無いぐらいにしておかないと、悩んでしまいます。もし余力があれば、重回帰分析と因子分析について、Webなどでいくつかの説明を読み比べてみてください。

E14では、他の項目に入らない問題をいくつか扱いますが、それほど重要な内容はありません。

 

E2:関係法令

ここでは、法令関係の問題をまとめます。

法令関係は、心理臨床大辞典にも記述はありますが、法令の条文そのものや最近の改正を踏まえた解釈が重要であり、Web情報を主にして知識を整理しています。法令関係は出題比率が4.02%と低く、覚えるのも面倒かも知れませんが、実際に心理臨床の実務をする上では、知っていないといけないことばかりなので、基本はきちんと覚えておくべきだと思います。

E21では、もっとも出題頻度が多い少年法をまとめます。出題頻度は多いのですが、内容はそれほど難しくなく、基本的な知識を、しっかりと覚えれば対応できます。

E22では精神保健福祉法をまとめます。出題頻度は少年法の半分程度でしかありませんが、障害者支援施設、保護入院措置など、重要な内容が多く、きちんと目を通しておく必要があります。

E23ではその他の法令を扱います。H12年までは学校や児童福祉関係の出題が多く、しかも、異常にマイナーな内容が多かったのですが、H13年のDV防止法施行後は、H15,16年と連続で、それだけが出題されています。異常に細かい問題や周辺の知識の問題に振り回されるよりは、DV防止法、児童虐待防止法、児童福祉法の基本を抑えておく事が大切だと思います。

なお、法令については、頻繁に内容が変化しますので、過去の問題は、現在では答えが変わってしまう場合が多々あります。従って、単に過去問を解いて覚えるのではなく、現在の法令がどうなっているのか確認しておく必要があります。以下に、最近の大きな変化の概要をまとめます。これらは、何れかの問題の答えに影響しています。

・少年法:H19年に改正が進行中。凶悪事件の低年齢化に対応するため、14歳未満

    (概ね12歳以上)の少年院送致ができるようになります。

・精神保健福祉法:H18年に改正があり、精神障害者手帳への写真の添付、精神衛生

     審議会の構成人員の変更などが変更になっています。

・DV防止法:H16年の改正で、保護命令の期間が変わったり、内容が拡充されています。

 

E3:その他

ここでは、最後の項目として、倫理と危機介入、および、コミュニティ支援をまとめます。

倫理と危機介入は、心理療法に関する関連項目としてDで扱っても良かったのですが、かなり特殊でありながら非常に重要な事柄であり、別項目とした方が集中して理解しやすいと思い、そうしました。

コミュニティ支援とは、一般的にはコミュニティ心理学や地域援助をイメージすると思いますが、ここでは、スクールカウンセラー(SC)などの学校への関わりが中心です、また、産業などへの関わりも含んでいます。